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Internet of Things

IoT × 業態(なりわい)改革

モノやサービスの同質化が進行する一方で、最近、大きな話題になっているIoT(モノのインターネット化)はこれまでの企業間競争のルールを変えるだけでなく、業界や競合の概念すら打破してしまう「破壊的イノベーション」*です。IoTが導入されると、企業とお客さまはデータを媒介にして24時間つながり続け、AI(人工知能)を駆使したビッグデータの統合・解析によって、「お客さまの近未来の予測と改善提案」といった体験型サービスが企業の戦略的な売り物となります。

渋滞や事故のリスクを回避してお客さまを安全かつ時間通りに移動させてくれる自動運転サービスや、お客さまのライフログ(血圧や心拍数などの生体データ)を分析して疾病予防のための生活習慣改善プログラムを提案してくれるヘルスケアサービスはその典型です。

IoTによる破壊的イノベーションが浸透した時、企業の業態(なりわい=生業)はどのように変化しているのでしょうか。ディライトデザインではマクロ・ミクロの環境予測とブランドのらしさ分析により、企業の業態(なりわい)のありたき姿である「なりわいワード」を規定し、そこからバックキャスト方式で成長戦略のロードマップを描く、未来体験イノベーションプログラムをご提供いたします。

*「破壊的イノベーション」とは

1997年にハーバード・ビジネス・スクール(HBS)教授だったクレイトン・クリステンセンが著書『The Innovator’s Dilemma』(日本語版は「イノベーションのジレンマ」 翔英社)で提唱した、新興企業が得意とする破壊的なイノベーション手法。

2015年1月の家電見本市CESのパネルディスカッションで、シスコシステムズのCEO(当時)のジョン・チェンバースが破壊的イノベーションを意味する「Disruption」や「Disrupt」というキーワードを連発して大きな注目を浴びました。

「IoTによってすべての国、都市、企業、家、人、・・・・・何もかもがコネクトされる。そして、すべての、どのような業種であろうと、ハイテク企業になる。それはテクノロジーによってすべてのビジネスの変化のスピードがさらに増すことを意味している」

「今後10年間でフォーチュン500企業のなかで生き残れる企業は40%程度に過ぎない。テクノロジーによるDisruptは今そこに起きている現実であり、巨大企業であっても自らがDisrupter(破壊者)にならなければ生き残れない